キャッシング・カードローンの審査って何を見られているの?

キャッシング・カードローンの審査って何を見られているの?

申込時に提出する審査項目

キャッシング・カードローンに申し込む際には申込書に必要事項を記入して審査を受けます。申し込みをするのだから当然と書いた個人情報をはじめ、アンケートに答えるような感覚で何気なく記入した場合でも、選択肢から選択をした項目の1つ1つが審査に影響を与えています。というよりは、スピード審査がサービスとして重視されているキャッシングやカードローンにおいては、そもそも無駄な項目は設定されておらず、審査に必要な事項だけが申込時に申告を求められるので、適当に記入したり、よく確認せずおよその金額などを書いたりすると、審査に通らなかったり、借入金額が希望額より小さくなってしまったり、審査に時間がかかってしまうこともあり得ます。 かといって、審査に通りやすいよう年収を実際より高く書いた場合や、アルバイトなのに正社員などと書いてもバレてしまう可能性があるので注意が必要です。

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年収

審査で重要視されるポイントの筆頭が年収です。年収は返済能力の高低と直結する項目といってよく、例えば、年収を上回るような借入れをすればどうやって返済するのかということになりますので、しっかり審査を行わなくてはなりません。年収を大きく上回る借入れができる住宅ローンでは、住宅に抵当権を設定して、返済できない時には競売にかけられる担保が取れますが、キャッシングやカードローンは無担保ローンですので、返済の当てにできるのは基本的に年収しかないからです。

また、消費者金融などの貸金業者では年収の3分の1を超える貸し付けができないルールもあるため、一定額を超える貸し付けを希望する場合には収入証明書の提出が求められ、年収について厳格にチェックがなされます。もっとも、年収の金額だけを形式的に審査するわけではありません。その他の審査項目と年収をリンクさせながら、審査が行われています。例えば、いかに年収が高くても扶養親族が多ければ生活費や教育費などの支出が多く、返済に回せる金額は小さくなると見込まれます。逆に年収が少なめでも実家暮らしで家賃負担がなく、生活費もそういらないという独身の方なら、同じ年収で家庭を持っている方や家賃を払って一人暮らしをしている方に比べて返済能力がやや高いと判断されることもあります。

雇用形態や職業

年収と並んで重要視されるのが雇用形態や職業です。キャッシングやカードローンの申込前に気軽に行える、借入れ可能かの3秒診断といったツールでも年収額のほかに雇用形態または職業の選択肢が用意されていることからも明らかです。職業でいえば、雇用主が国や自治体で倒産リスクが基本的になく、雇用が安定していている公務員の評価は高く、続いて労働法などによって解雇が厳しく制限されている会社員の評価が高くなります。これに対して自営業は個人の能力に影響されて収入が安定せず、その人が働けなくなると収入も途絶えるので返済能力は低いとみなされます。

雇用形態では解雇リスクが低く継続して給料が入り、病気やケガ、失業時などの社会保障制度も充実している正社員の評価が高く、派遣社員やアルバイトなど非正規の雇用形態は雇用が不安定で返済能力が低いと判断されやすくなります。

勤務先の安定性

親方日の丸などと呼ばれる公務員は倒産リスクがほぼありませんが、会社勤めの場合には倒産リスクや経営悪化に伴うリストラや収入カットなどのリスクがあります。かつては上場企業や大手企業であれば安心でしたが、近年は世界に名を馳せるようなトップ企業でも突如として凋落する時代なので、知名度の高い勤務先に務めているといっても必ずしも安心はできません。返済能力に不安がある際には審査の際に、大手はもちろん、中小零細企業などの経営実績や資本金などの調査結果が確認できるデータバンクなどを利用して勤務先の内容まで調べることも可能です。

また、いかに安定した会社に勤めていたとしても、それが嘘である場合や、既に辞めていると意味がないので、勤務先に電話をかけて在籍確認を行うべく、申込時には勤務先の連絡先なども聞かれます。

住まいの種類や家族構成など

キャッシングやカードローンの審査項目には住まいの種類や家族構成も問われ、年収などとリンクさせながらチェックされています。マイホームで住宅ローンなしであれば住宅費用の負担が少なく、新規の借入れをしても返済に回せる力が高いと判断できます。住宅ローン返済中の場合や、民間の賃貸住宅で家賃を支払っている場合は住まいにかかる費用が大きめで、その固定費は必ず必要となり、借入れの返済に回せる額は小さくなると判断されます。

また、社宅や官舎など低家賃や家賃補助のある住宅であれば、住まいにかかる費用は少なめと判断され、少し有利に働き、家族構成については未成年の子供や専業主婦の妻、高齢の両親を養っているとなれば生活費や教育費などが多くかかり、返済に回せる余裕は小さいなどと判断されます。このように申込時に記入したあらゆる項目が満遍なく、トータルな視点から審査されているのです。

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