ブラックリストだとスマートフォンが分割で買えないのはなぜ？

どのようにしたらブラックリストに掲載されるのか

クレジットカードやキャッシングを利用してブラックリストに載ると、その後の利用ができないと言われています。実際にブラックリストが存在するわけではなく、契約者の信用情報に金銭的なトラブルがあったと記載がされるだけです。例えば、支払うべき日から数えて3ヶ月を超えても支払わないと延滞と記載されますし、債務整理をした場合にはその旨記載があります。保証会社が支払いをしない契約者に代わって返済をしたときには、代位弁済と記録が残ります。

これらの信用情報の記録は最低でも5年は残されることになり、個人再生や自己破産などで元金部分を軽減する債務整理を行った場合は7年～10年記載され続けることもあるでしょう。延滞情報は通常解決した日から5年なので、そのままにしておくと一生残ることにもなりかねません。これらのトラブルの記録は、販売店が独自に行っていたり、分割を斡旋する信販会社が提携していたりするショッピングローンの分割払いにも関わります。そのため、携帯電話やスマートフォンの機種分割購入にも関わる可能性が高いのです。

分割購入の審査

スマートフォンや携帯電話を分割購入しようとする場合には所定の審査があり、申し込みがあった時点で、信用情報に照会がかかります。過去に返済でトラブルがあって、一定期間が過ぎていない場合は信用情報の異動情報の欄に記載があり、分割購入が認められる可能性は少ないです。一括購入の利用や本体が0円で購入できる機種であれば問題ないでしょう。ただし、格安携帯電話会社を利用する場合は、ほとんどの会社ではクレジットカード決済のみというところも多いので、クレジットカードを保有できている状態でないと回線申し込み自体が難しいです。デビットカードでの支払いが可能な会社や口座引き落としで対応できる会社を探す必要があるでしょう。

機種分割購入でもう1つ問題となるのは、通話料金の未納分があるかと言うことです。未納分があるとその会社での通信サービス等も制限されますし、機種変更は不可能です。携帯キャリアを利用する場合、未納分の情報を複数社で共有できる仕組みが確立されています。審査のときにはその情報も確認しますので、他社から乗り換えをしたとしても機種分割購入でトラブルを起こしていなくても、料金が未納であれば情報がすぐに分かってしまうのです。支払えない場合に、会社からコンビニや直営店舗で支払いができる払込票が送付されますので、期限以内に支払うようにしてください。

機種分割購入でトラブルを起こした場合に与える影響

携帯電話やスマートフォンの機種分割で未納などの返済トラブルを起こした場合には、その後に影響を及ぼすことがあります。うっかり1ヶ月分を支払い忘れたというだけでも未納分があることになるので、軽く考えないようにしましょう。例えば、クレジットカードを保有したいと考えた場合に、信用情報に未納や延滞等の記録が残されていれば、入会審査で落ちるでしょう。入社時にクレジットカードを作成するように会社側から求められることもあり、不利に働くこともあります。

マンションやアパートを借りる際に保証会社が入居審査を行うところもあるでしょう。保証会社が信販会社の場合は、信用情報を閲覧するため審査落ちすることも考えられます。少額融資のカードローンでも通らないですし、自動車ローンや住宅ローン等の多額の費用を必要とする借り入れも認められない場合があり、人生設計にも大きな影響を及ぼします。延滞の記録は解消されない限り記載され続けるので、一刻も早くキャリア会社や窓口になっている会社や弁護士事務所に連絡をして支払いをしたり、解決に向けて相談したりする必要があるでしょう。

若年者は特に注意

機種分割購入では、学生や若年者層の方がトラブルになりやすい傾向があります。機種変更をしたときに支払い漏れをしていることもあります。分割購入の契約や返済履歴が信用情報機関に記載されるのを知らない方が非常に多く、なぜクレジットカードに申し込みをしても通らないか不思議に思うケースもあると言われています。信用情報は直接出向いて窓口で発行してもらえるだけでなく、サイトから閲覧できることもありますし、開示書類を郵送依頼することも可能です。

審査に通らない場合は、信用情報の確認をしてみるといいでしょう。支払いをしているはずなのに、異動情報の記載がある場合は相手先が間違えて記載しているケースもありますので、間違いに気づいた場合は金融機関や携帯電話会社に依頼して情報の修正を依頼してください。

信用情報への傷を浅くする対策

少しでも信用情報の傷を浅くするのであれば、通話料金や返済等の支払いが難しいと分かった時点で相手先の会社に相談することです。携帯電話会社なら無料のコールセンターが用意されています。カード会社や金融機関であれば、券面の裏やサイトに相談先が記載されているはずです。一時的に支払えずに、給与が支給されたり収入の見込みがあったりする場合は、支払いができる日を約束すればその日までにかかる利息を計算した払込票が送付されますので、期限内に支払えばいいでしょう。信用情報には遅延などの表示がされますが、未納や延滞よりはペナルティが軽くなります。

休職や離職などで今後の支払いが難しいと予想される場合は、利息のみの支払いで良いように配慮してもらえますし、キャッシングやクレジットカードの支払いなら返済スケジュールを見直してもらえる可能性もあります。任意整理の扱いとなり一定期間内の再利用は難しくなりますが、早めに対処することで再契約も視野に入れられることもあるでしょう。誠意を示す必要があります。